「インスタ映え」がGDP押し上げの立役者は本当か? 日本経済との関係を探ってみた

 SNS(インターネットの共有サービス)が日本経済を押し上げているとインターネットやテレビで話題になっている。牽引(けんいん)役とされるのは写真や動画にコメントを添えて投稿し、共有するサービス「インスタグラム」(インスタ)による「インスタ映え」だが、さて、この話本当なのか?

■個人消費好調

 話題になったのは、内閣府が8月に2017年4~6月の実質GDP(国内総生産)の速報値を公表してから。6四半期連続のプラス成長で、内閣府はGDPの約6割を占める個人消費が好調だったからだとした。

 個人消費の好調に貢献したのがインスタをはじめとするSNSによって伸びた外食だ。そんな報道が出たこともあり、インスタがGDPを押し上げたと話題になったわけだ。

 「いや、今回GDPを押し上げたのは、やはり自動車やテレビ等家電の販売でしょう」と話すのは、IT企業、楽天(本社・東京都世田谷区)のECカンパニー事業戦略チームアシスタントマネージャーの清水淳さんだ。

 「トレンドハンター」の肩書ももつ清水さんは、同社のインターネット通販「楽天市場」の消費データの解析も担当している。

 清水さんは続ける。

 「今回の押し上げ要因になったかはともかく、インスタなどのSNSが消費者の購買意識を変えていることは確か。とりわけ(1)旅行(2)外食(3)ファッション-への影響は大きい」

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