大手商社、業績絶好調もトップの顔色冴えず 理系社長「第4次産業革命」取り込めるか

 【経済インサイド】 

 資源高を追い風に三菱商事や三井物産、伊藤忠商事など大手7商社の業績が好調だ。新興国経済も好調で経営環境に大きな不安はない。だが、好業績とは裏腹に経営トップの表情は厳しい。人工知能(AI)など「第4次産業革命」と呼ばれる技術革新が、商社のビジネスモデルを一変させてしまう可能性があるからだ。商社トップは、第4次産業革命をどうチャンスに変えるか経営手腕を試されている。ただ、各社は1990年代末期~2000年代初期のITバブル時にもベンチャー企業に出資したが、バブル崩壊後に撤退した。今回のIT需要の盛り上がりは本物なのか、どうビジネスモデルを変革すべきなのか-。各社トップはまだ読み切れていないようだ。

 大手7商社は2月上旬、平成29年4~12月期連結決算を発表。資源価格の上昇に伴い、最終利益は前年同期と比べて全社が大きく伸びた。30年3月期の通期予想についても、トランプ米政権の税制改正が追い風となり、5社の最終利益が過去最高を更新する見通しだ。最大手の三菱商事はリーマン・ショック直前の20年3月期以来、10年ぶりの最高益更新となる。

 通期の最終利益見通しが想定より膨らんだのは、各社の非資源事業強化の取り組みが進んだ面もあるが、資源価格の持ち直しと米国の大幅な法人税引き下げの効果が大きかった。

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