大塚家具と日本マクドナルドの女性社長 3年で「明暗」が逆転した理由

【経済インサイド】

 3年前、2人の上場企業の女性社長が話題を集めた。一人は、経営権をめぐる「親子げんか」に勝利し、マスコミにも大きく取り上げられるようになった大塚家具の大塚久美子社長(50)。もう一人は、期限切れ鶏肉や異物混入問題で厳しい批判を浴びた日本マクドナルドホールディングス(HD)のサラ・カサノバ社長(53)だ。親会社の米マクドナルドが日本マクドナルドHD株の一部を売却する方針を打ち出すなど窮地に立たされた。しかし、3年たった今、2人の“明暗”は逆転し、今度は大塚家具が身売りの危機にさらされている。そのワケは…。

V字回復

 日本マクドナルドHDは平成26年12月期連結決算で最終損益が218億円の赤字(前期は51億円の黒字)と、11年ぶりの赤字転落を余儀なくされた。

 業績低迷はカサノバ氏が社長に就任した26年3月よりも前に月次の既存店売上高の不振という形で表面化しつつあった。そこに追い打ちをかけたのが、チキンナゲット製造委託先である中国・上海の企業で同年7月に発覚した期限切れ肉の使用問題だ。12月から翌27年初めにかけては異物混入もあり、客離れが加速した。

 しかし、3年後の29年12月期は最終利益が前期の4.5倍の240億円で、23年12月期以来6年ぶりに過去最高を更新。カサノバ氏は決算発表の記者会見で、「新たな成長ステージへ移る」と宣言し、V字回復を印象づけた。

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