GM、トヨタ、VWを襲った「1千万台の呪い」が日産連合にも

 深刻な問題に向き合った結果、販売拡大を重視する姿勢から転換したり、次世代技術に活路を求めたりしたことが将来、各社の大きな糧(かて)となる可能性がある。自動車会社にとって事業規模の拡大はかつて、有効な戦略でもあったが、今後は車の「保有」から「利用」へのシフトが加速し、サービスのプラットホーム(基盤)を握れるかが競争の軸となる公算が大きいからだ。

 経営共創基盤の冨山和彦CEOは「巨大な固定費を抱えていると、産業構造が大きく変わるときに対応が難しい」と指摘する。もっとも、ゴーン被告失脚後の3社連合が、結束の危機をチャンスに変えられるかは予断を許さない状況だ。(経済本部 高橋寛次)

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