しのび寄る「超円高」の悪夢 日米間の金利差逆転なら一挙に加速、安全通貨とされる円だが…

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 外国為替市場ではそろりと円高が忍び寄っている。日米間の金利差が急速に縮小しているためだ。逆転するようだと、円高が一挙に加速しかねない。

 グラフは2008年9月の金融危機「リーマン・ショック」直前から最近までの日米の10年もの国債金利差と円の対ドル相場の推移である。リーマン後から12年秋までは金利差が縮小するに従って、円高に拍車がかかった。

 当時、白川方明(まさあき)総裁の日銀は、米連邦準備制度理事会(FRB)が国債買い入れなど大規模な量的緩和政策に踏み切ったのとは対照的に静観を決め込み、円高デフレ不況が深刻化した。この結果、日本経済は主要国の中で最も強くリーマン危機による打撃を受けた。

 12年12月に発足した第2次安倍晋三政権は異次元金融緩和を第1の矢とするアベノミクスを打ち出し、日銀は長期国債を大量に買い上げて金利を下げ、米国債との金利差を拡大させた。1ドル=80円を切っていた超円高はたちまち終息し、円安へと急転回した。それが一段落した後も、FRBの利上げもあって金利差はしばらくの間、高水準で推移し、円相場も1ドル=110円前後で安定してきた。

 しかし、FRBは19年に入ると利下げに転じ、日本との金利差は急速な勢いで低下し続けている。この6月の長期金利差は0・7%で、リーマン後の最低水準を下回った。

 それでも、円相場の上昇速度は極めて緩く、今月27日時点で1ドル=105円台である。リーマン後の超円高の再来懸念は心配し過ぎになるかもしれない。しかし、円を押し上げる潜在的な要因は強くなる一方だ。

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