青山商事、400店舗の売り場縮小へ 脱スーツ加速でネット民「Yシャツすら着ていない」「在宅向けスーツとか作らないの?」

 紳士服チェーンの「洋服の青山」や「スーツカンパニー」を展開する青山商事が、2024年3月末までに約400店舗の売り場面積を縮小する方針であると19日、複数メディアが報じた。同社は新型コロナウイルス感染拡大によるスーツ市場の縮小を受けて業績が悪化。空きスペースにコンビニエンスストアなどを誘致するという。ネット民からは「Yシャツすら着ていない」「スーツ着なくなった」「在宅向けスーツとか作らないの?」などの意見が寄せられている。

 青山商事の20年12月末時点の店舗数は約850店。昨年11月には全店舗の2割に相当する約160店舗を22年3月末までに閉店すると発表しており、さらに固定費を削減する。

 新型コロナの影響で在宅勤務を導入する企業が増えたことで、世間ではスーツ離れが加速。ビジネス服のカジュアル化が進んでいることや、カジュアル衣料品店がビジネスシーンでも着用できるウェアに進出していることもあり、紳士服チェーンは苦戦が続いている。同社が昨年11月に公表した21年3月期の通期業績予想では、純損益が292億円の赤字になる見通しだと発表。正社員の1割に当たる約400人の希望退職を募集することも発表していた。

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