「3年前の豪雨」教訓に 早期の避難誘導、河川情報共有 福岡・大分

 九州を襲った記録的な豪雨で、福岡県と大分県では6日から浸水や土砂崩れが各地で発生した。両県は平成29年7月に40人が死亡した九州北部豪雨を経験しており、今回はその教訓をもとに、早期避難などの行動をとった住民が数多くいた。被災経験は、防災意識の向上にどう生かされていたのか。(松崎翼、石原颯、花輪理徳)

 「豪雨が迫っています。すぐに行動してください」

 大分県日田市上宮(じょうぐう)町。6日午前11時45分、町内の全約30戸に設置された防災情報などを伝える告知放送端末が鳴り響いた。

 声の主は自治会の顧問、藤井隆幸さん(71)。市から避難勧告が出る約40分前だったが、雨雲レーダーを見て自主避難を決断、マイクに向かったという。結果的に上宮町で被害はなかったが、住民のほとんどが避難した。藤井さんは「3年前に山が崩れるのを目の当たりにした。惨状の記憶がよみがえった」と早期判断の理由を語る。

 29年の九州北部豪雨では日田市や福岡県朝倉市を中心に死者40人、行方不明者2人という甚大な被害が発生した。これを受け、日田市は自主防災意識の向上を一つの柱とした復興計画を策定している。

 上宮町は29年の豪雨で人的被害こそ出なかったが約8割の住宅が浸水や全半壊の被害を受けた。避難せず家に残った住民もいたことから、自治会は今回、より早い避難誘導を心がけたという。

 同市大肥(おおひ)本町では、自治会が九州北部豪雨で大きな被害が出た7月5日を「防災の日」に指定し、毎年この日に防災訓練を実施している。防災士の資格を持つ住民も増やしており、今月6日から連日続く大雨では防災士同士が川の水位の状況を報告しあい、避難のタイミングを見極めている。

 朝倉市でも、特に被害が大きかった8地区で防災マップを改定、自主防災も強化した。このうちの一つ、蜷城(ひなしろ)地区はほぼ全域の浸水が想定され、遠方避難が必要なことから住民に早期避難を促してきた。年に数回開かれる防災講習会では、防災組織の幹部らが「避難は地区外の孫や友達に会いに行くのと同じ」などと繰り返し訴え、避難の心理的ハードルを下げているという。同地区で農業を営む秋吉秀二さん(47)は、6日夜から一家5人で市内の高台にあるホテルへ避難。「早めに自宅から出ることが大事」と話す。

 一方、同じ日田市の天瀬町は、3年前は被害の中心から外れていたこともあり豪雨を「ひとごとだった」と話す住民も。今回自宅が浸水した女性(32)は「こんなことになるとは思わなかった。気づいたら玄関まで水がきて急いで2階に上がった」と振り返る。

 市の担当者も「3年前の被災地域は降り始めの段階から動くなど避難行動が早かったが、被害を経験していない地区はどうしても行動が遅れた」と説明する。

 防災に詳しい立命館大の高橋学・特任教授は「被災経験がない人には、自分が住む土地のリスクや特徴を知ってもらい、他の場所で起きた災害でも自分の土地に置き換えて考えてもらう必要がある。地域や世代間のつながりが薄くなった今は、行政や教育現場が積極的に周知活動をする必要がある」と訴えている。

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