山梨・曽根丘陵断層帯、新たに多数の断層発見 「30年以内に1%」の大地震発生確率より正確に

 国立研究開発法人「産業技術総合研究所」(産総研、茨城県つくば市)が山梨県市川三郷町で9月に掘削した「曽根丘陵断層帯」の調査で、新たに多数の断層と地殻変動による地層の顕著な変形が見つかった。「1万年前以後」とされる最新活動時期や、「30年以内に1%」とする大地震の発生確率をより具体的に探る大きな手がかりとなりそうだ。産総研は14日から専門家を対象に見学会を実施。来年度に政府の地震調査研究推進本部に調査結果を報告する。

 曽根丘陵断層帯は山梨県の甲州市-笛吹市-甲府市-中央市-市川三郷町のルートで、甲府盆地を北東から南西方向に貫く活断層帯。全体の長さは約32キロに及ぶとされている。

 産総研の調査は、市川三郷町大塚の民有地で行われている。断層帯の断面が分かるように、地表から南北方向に約4メートル掘削した。

 現場であらわれた断面を見ると、断層活動で地層の境界が1メートル以上ずれ、波打つように大きく変形した状態が分かる。穴に降りて断面を詳細に観察すると、変形した地層の近くに、断層がほぼ垂直に伸びている状態も確認できる。

 調査を担当する産総研の活断層評価研究グループ、丸山正主任研究員は「平成17年度の前回調査と比べ、断層帯の数が圧倒的に増えており、変形の状況もより顕著だ」と話す。

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