学びの秋、リカレント教育を語りつくす。SchooとoneHRが人生100年時代の学びを問うイベント“NO STUDY, NO LIFE”を開催

 株式会社Schoo
-あらゆる学びの基礎となる考え方を語り、知の再構築を目指す大人のための180分-

 学べる生放送コミュニケーションサービス「Schoo(スクー) 」( https://schoo.jp/ )を運営する株式会社Schoo(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森 健志郎、以下スクー)は、oneHR(代表:島崎 由真/西村英丈/麓 貴史、以下「oneHR」)企画協力の元、「大人の学びの秋 -秋の夜長、お酒片手に“NO STUDY, NO LIFE”を考える-」の開催を決定いたしました。リカレント教育・大人の学び直しをテーマとし、イベント登壇者とインターネット配信の視聴者がリアルタイムでコミュニケーションできる学びの場を提供します。

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 ■実施の背景
人生100年時代を生き抜く社会人にとって、ライフステージを豊かなものにするために「リカレント教育(学び直し)」は避けては通れません。一方で、内閣府が今年8月に発表した『生涯学習に関する世論調査』では生涯学習をしたことがない理由として「忙しくて時間が無い(33.4%)」「きっかけがつかめない(15.8%)」が挙げられ、意欲はあっても仕事との両立方法が分からない、そもそもどう学べばいいかわからないといった課題に直面しています。
そこでスクーでは、社会人を対象にリカレント教育・大人の学び直しをテーマとした特別イベントを実施いたします。学びの専門家・ユニークな社員教育を行う企業・越境サービサー・E-learning事業者など多方面の有識者総勢17名と共に、何故学ばなければならないのか、どう学ぶべきなのかを様々な角度から考えつくす180分です。平成最後の秋、社会人の学びに真正面から向き合う特別な一夜をスクーがお届けします。

 ■イベント概要
タイトル:大人の学びの秋 -秋の夜長、お酒片手に“NO STUDY, NO LIFE”を考える-
日時:2018/10/27(土) 18:00-21:00
場所:co-ba jinnan(東京都渋谷区神南1-20-2 第一清水ビル3階)https://goo.gl/maps/8dkFcXxLUoy
インターネット中継URL: https://schoo.jp/class/5445?ref=prtimes
料金:一般参加者 1,500円、Schooプレミアム会員 無料
申込ページ:https://manabi-aki.peatix.com/

 ■主催・協力
・イベント主催:Schoo ( https://schoo.jp/ )
・共催/企画協力:OneHR ( https://onehr.amebaownd.com/ )
・協力:一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会( https://www.freelance-jp.org/ )
・ロケーションスポンサー:co-ba jinnan ( https://co-ba.net/jinnan/ )

 ■タイムテーブル
18:00-19:00【1st section:学びの必要性】

 学びの専門家と「今、私たちが学び続けなければならない理由」を考える
学ばなすぎだよ、日本人(データから見る日本の社会人の学習観)

 19:00-20:00【2nd section:何を学ぶ?どう学ぶ?】

 教育サービサーと「今、私たちが学ばなければならないこと」を考える
今、学ぶべきことは何なのか?どう学ぶのが効果的なのか?効率的なのか?

 20:00-21:00【3rd section:学ぶ文化/環境を作るには?】

 「勉強するのが当たり前の文化」を組織内に醸成するために企業人事がすべきことは何か?
社内での学びと社外の学び

 ※進行の関係上、予告なく変更する場合がございます

 ■登壇者一覧(順不同/敬称略)
【全セクション共通】

 清水 久美子(株式会社アンドクリエイト 代表取締役)
島崎 由真(One HR 共同代表 / エッセンス株式会社 プロパートナーズ事業部 マネージャー / たいとうパパママ応援隊 共同代表)

 【1st section 学びの必要性】

 佐藤 留美(NewsPicks副編集長)
道村 弥生(株式会社ハグカム 代表取締役)
米山 ユウシ(経済産業省)

 【2nd section 何を学ぶ?どう学ぶ?】

 吉崎 亮介(株式会社キカガク 代表取締役)
杉山 直隆(「30歳からのインターンシップ」編集長)
原田 未来(株式会社ローンディール 代表取締役)
木村 直人(ITプロパートナーズ代表)
古賀 敏幹(株式会社リクルートキャリア 事業開発室 「サンカク」プロジェクトリーダー)
米田 瑛紀(エッセンス株式会社 代表取締役)
安部 敏樹(株式会社Ridilover 代表)

 【3rd section  学ぶ文化/環境を作るには?】

 石山 恒貴(法政大学大学院政策創造研究科教授)
加藤 健太(株式会社エンファクトリー 代表取締役)
平田 麻莉(プロフェッショナル&パラレルキャリア フリーランス協会)
寺口 浩大(株式会社ワンキャリア 経営企画室 / 経営管理部 採用担当)
西村 英丈(YKK株式会社 総務部 渉外チーム リーダー)

 ■メインモデレーター
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 ・清水 久三子(株式会社アンド・クリエイト 代表取締役社長)
お茶の水女子大学卒業。大手アパレル企業を経て、98年にプライスウォーターハウスコンサルタント(現IBM)入社。新規事業戦略立案、人材開発戦略・実行支援などのプロジェクトをリードし、企業変革戦略コンサルティングチームのリーダー、IBM研修部門リーダーを経て、2013年独立。講師として、大前研一ビジネス・ブレークスルー、日本能率協会、日経BPセミナー、大手銀行系研修会社などに多数のプログラムを提供。 著書は「一流の学び方」など現在15冊を出版。東洋経済オンライン、プレジデントオンラインなど連載多数。

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 ・島崎 由真(One HR 共同代表 / エッセンス株式会社 プロパートナーズ事業部 マネージャー / たいとうパパママ応援隊 共同代表)
1987年広島市生まれ。静岡大学卒業後、日本ベンチャー大學(1期生)に入学。同大學卒業後、(株)ザメディアジョン・エデュケーショナルに入社。日本ベンチャー大學の事務局運営やFC展開、クラウドファンディングサイトや実店舗兼教室の立ち上げを経験。2015年にエッセンス(株)に入社。企業の経営課題に対して、専門スキルを持ったフリーランス人材をマッチングするエージェントとして活動。新規事業として、大企業内のシニア人材をベンチャー企業や地方企業でシェアリングする事業の立ち上げも推進中。2017年にHR企業や企業人事を束ねる有志団体「One HR」、台東区の子育て支援団体「たいとうパパママ応援隊」を立ち上げ、それぞれ共同代表に就任。

 ■登壇者プロフィール

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 ・木村 直人(ITプロパートナーズ 代表取締役)
早稲田大学卒業後、大手損害保険会社を経て、I&G Partners(現アトラエ)入社。 成功報酬型求人サイト「Green」の立ち上げから関わり、仕組みを作る。 その後人材系のベンチャー企業に参画し、取締役COOに就任。 新規事業としてIT分野のプロフェッショナル人材を活用する「ITプロ事業」を立ち上げる。 2015年4月より「ITプロ事業」を業務移管させる形で、株式会社ITプロパートナーズを創業。 代表取締役に就任。

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 ・石山 恒貴(法政大学大学院政策創造研究科教授)
一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科経営情報学専攻修士課程修了、法政大学大学院政策創造研究科政策創造専攻博士後期課程修了、博士(政策学)。一橋大学卒業後、NEC、GE、米系ライフサイエンス会社を経て、現職。越境的学習、キャリア開発、人的資源管理等が研究領域。人材育成学会理事、フリーランス協会アドバイザリーボード、NPOキャリア権推進ネットワーク授業開発委員長、一般社団法人ソーシャリスト21st理事、一般社団法人全国産業人能力開発団体連合会特別会員。 主な著書:『越境的学習のメカニズム』福村出版、2018年、『パラレルキャリアを始めよう!』ダイヤモンド社、2015年 主な論文:Role of knowledge brokers in communities of practice in Japan, Journal of Knowledge Management, Vol.20,No.6,2016.

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 ・西村 英丈(YKK渉外チームリーダー/ One HR 共同代表)
YKK渉外チームリーダー(元アジアリージョン地域統括人事マネージャー) / One HR 共同代表 YKKにおけるシンガポールに駐在し、アジア地域の人事施策を5年にわたり、推進。帰国後、One HRの活動を軸に幅広く、これまでの人事を変革すべく、活動中。

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 ・杉山 直隆(「30歳からのインターンシップ」編集長/ビジネスライター)
社会人向けインターンシップの情報サイト「30歳からのインターンシップ」(http://30intern.com/)編集長。ビジネスライター、オフィス解体新書・代表。1975年東京都生まれ。専修大学法学部卒業後、経済系編集プロダクションで雑誌や書籍、ウェブなどの編集・ライティングを20年ほど手がけた後、2016年5月に独立。『週刊東洋経済』『月刊THE21』『東洋経済オンライン』『HOPE byNewsPicks』などの媒体で、経営・人材育成などに関する記事を執筆するかたわら、2017年8月に本サイトを立ち上げる。

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 ・吉崎 亮介(株式会社キカガク 代表取締役社長)
1991年生まれ、27歳。 舞鶴高専にて画像処理およびロボットの研究、京都大学大学院にて製造業向けの機械学習を用いた製造工程最適化の研究に従事。卒業後、株式会社SHIFTでソフトウェアテストの研究開発を経て、株式会社Caratを共同創業。2017年1月より株式会社キカガクとして独立。 ビジネスの現場で使える人工知能(AI)を目指し、企業向けの教育やコンサルティングを行う。2017年6月に日本マイクロソフト・Preferred Networks両社公認のデータサイエンス人材養成トレーナーに抜擢され、現在は東京大学やG'sアカデミーなどでも講師として教鞭を執る。キカガクの講義は設立1年半で受講生は7000名を超える。講師として教えるだけでなく、人と人とが教え合うことで学びが生まれるteach4meに現在は力を入れている。

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 ・平田 麻莉(一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会 代表理事)
慶應義塾大学在学中にPR会社ビルコムの創業期に参画。人材企業や組織開発コンサルティング企業の広報経験を通じて企業と個人の関係性に対する関心を深める。ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院への交換留学を経て、2011年に慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。現在はフリーランスPRプランナーや、ケースメソッド教材のケースライターとして活動。2017年1月にプロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会設立。年会費1万円で保険や福利厚生を利用できるフリーランス向けベネフィットプランを提供し、多様な働き方の環境整備に情熱を注ぐ。

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 ・米田 瑛紀(エッセンス株式会社 代表取締役)
1996年に大学卒業後、地元広島にて人材ビジネスを行う企業に入社。 売上高を5倍に伸ばし、企業規模拡大に貢献後、24 歳で取締役ゼネラルマネージャーに就任。 2000年に人材アウトソーシングの専門会社に創業メンバーとして参画、営業責任者に就任。 9年間で20億円を売上げる組織の成長に貢献。 2009 年エッセンスを設立。専門分野に特化したビジネスのプロフェッショナル人材と 成長企業とのマッチングにより、企業の経営課題解決に取り組む。 2017年2月に他社留学「ナナサン」を立上げ、大手企業社員をベンチャーに 留学させる人材育成事業にも取り組んでいる。 2017年10月に経済産業省「我が国産業における人材力強化に向けた研究会」委員に就任。

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 ・道村 弥生(株式会社ハグカム 代表取締役)
2007年に株式会社サイバーエージェント入社後、広告営業、子会社経営、プロデューサー、新卒採用など幅広く事業に従事。 幼少期の好奇心育成が人生に大きな影響を与えていると感じ、子ども向けの教育サービス事業として2015年に独立し、株式会社ハグカムを設立。 子どものためのオンライン学習サービス「GLOBAL CROWN」を運営。英会話スキルだけでなくコミュニケーション力の向上にも効果が期待できる。今後は英会話以外のジャンルを増やし、子どもたちにより多くの学びの機会を提供していく。

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 ・加藤 健太(株式会社エンファクトリー 代表取締役社長)
リクルートを経て、AllAboutの創業メンバーとして財務、総務、人事、広報、営業企画など裏方周りのあらゆることを担当し、取締役兼CFOとして2005年に IPO。その後、現在の株式会社エンファクトリーを分社し代表に就任。エンファクトリーでは「ローカルプレナー(※)のための自己実現ターミナルの創造」を目指し、また、社内では「専業禁止!!」という人材ポリシーを打ち出して、関わる人々すべての「生きるを、デザイン」を応援中。 ※ローカルプレナーとは専門家やフリーランス、つくり手はもちろんのこと、企業に勤めながらパラレルワークやNPO・ボランティアなどを通じ、自己実現に向けて自ら生活や、働き方や生き方をデザインし、実行する人々を総称する造語です。

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 ・米山 侑志(経済産業省経済産業政策局産業人材政策室 室長補佐)
2011年東京大学教育学部総合教育科学科卒後、経済産業省入省。東日本大震災後の経済産業省において、被災中小企業支援、原子力政策、福島第一原発廃炉、石油天然ガス政策、安全保障、各種法令立案・審査等に従事。省内でも珍しい教育学部卒キャリアをアピールし、2018年6月に異動、本職に着任。働き方改革推進、リカレント教育拡充、社会人基礎力普及等を担当。現在の関心テーマは、新卒一括採用の行方、Ed-techの在り方、などなど。奈良県出身。

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 ・古賀 敏幹(株式会社リクルートキャリア「サンカク」の事業開発を担当)
東京工業大学大学院卒業後、大手電機メーカーに就職。ソフトウェアエンジニアとしてビデオ録画機器のシステム開発を経験後、新規事業開発を担当。NPO二枚目の名刺と出会い、パラレルキャリアの可能性に魅了される。 「サンカク」が立ち上がったタイミングでリクルートキャリアに転職、サンカクのプロダクトおよび事業開発を担当。 「社会人のインターンシップ」「ふるさと副業」の立ち上げなど、社会人の社外活動の支援・普及促進が生きがい。

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 ・原田 未来(株式会社ローンディール 代表取締役社長)
2001年、創業期の株式会社ラクーン(現 東証一部上場)に入社、営業部長や新規事業責任者を歴任。2014年、株式会社カカクコムに転職し事業開発担当。人材流動化の選択肢が「転職」しかないことに課題を感じる。サッカーなどスポーツの世界で行われている「レンタル移籍」に着想を得て、「会社を辞めずに外の世界を見る機会」「企業の新しい人材育成の仕組み」として企業間レンタル移籍プラットフォームを構想。2015年に株式会社ローンディールを設立し現在に至る。
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 ・佐藤 留美(NewsPicks副編集長)
NewsPicks副編集長。2018年8月6日に『仕事2.0 人生100年時代の変身力』を出版。2014年7月からNewsPicks編集部に参画、2015年1月副編集長に就任 。『凄母』(東洋経済新報社)、『資格を取ると貧乏になります』(新潮新書)など著書多数。

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 ・安部 敏樹(株式会社Ridilover 代表)
1987年生まれ。東京大学在学中、社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォーム『リディラバ』を2009年に設立。社会問題を調査・コンテンツ化し、スタディツアーで実際に体験できるようにする事業を展開。250種類以上の社会問題のスタディツアーの実績があり、これまで8,000人を社会問題の現場に送り込む。中高生向けには修学旅行・体験学習、企業には人材育成や事業開発の研修、大学生には単位付きでの体験活動や就職活動でのアセスメントの形で導入されている。東大では複雑系を研究し、現在も博士課程に在籍中。人の意識や社会の意思決定に関心が深い。著書に「いつかリーダーになる君たちへ」(日経BP社)など

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 ・寺口 浩大(株式会社ワンキャリア 経営管理部 / 経営企画室 採用担当)
1988年、兵庫県生まれ。京都大学卒業。リーマンショック直後、三井住友銀行に入行。企業再生、M&A関連の業務に従事したのち、デロイトで人材育成支援に携わる。現在、株式会社ワンキャリアで経営企画・採用を行う。社外活動として、HRに関する複数のコミュニティをプロデュース。3月よりライターとしても活動を開始。人事がコンテンツマーケティングを実践するとどうなるのか?という探究心のもと、noteでのエッセイ執筆、匿名質問サービス「ワンキャリQA」のPR、BUSINESS INSIDERでの連載や多数のイベント登壇を行う。2018年10月現在、Twitterフォロワー2500人以上、人事が実名顔出しで情報発信を行うムーヴメントを牽引。

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 ・徳田 葵(スクー放送部)

 ■Schoo(https://schoo.jp/)について
株式会社スクーが2012年から運営している、学べる生放送コミュニケーションサービス。「未来にむけて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトに生放送授業を毎日無料提供しています。学習ジャンルは、働き方・お金・健康に関することをはじめ、すぐに使えるビジネススキル・ITスキル・経済・ニュース・思考法・文章術など幅広く提供。全4,700以上の録画授業見放題に加えて会員限定の生放送も視聴できる「新プレミアムサービス(980円/月、iOS及びAndroidアプリ1,080円/月)」を提供し、現在の会員数は35万人を突破(2018年8月末時点)。

 ■oneHR(https://onehr.amebaownd.com/)について
サスティナブルな企業と個人の成長の実現を目指し、若手のHRパーソン(HR事業者と企業人事)を中心に活動する有志団体。現在、運営事務局は約40名。HR事業者と企業人事、個人を中心とした800名程度のコミュニティを有しています。2017年3月に発足し、これまでに「経産省官僚×企業人事の対話」や「イノベーションのための副業・兼業」「学校の先生×人事で考えるこれからの学び」など多様なテーマでイベントやワークショップを開催。

 ■一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会について
自分の名前で仕事をしたい人のためのインフラ&コミュニティ。有志のフリーランスらにより2017年1月に設立され、「誰もが自律的なキャリアを築ける世の中へ」というビジョンを掲げる。年会費1万円で賠償責任保険や福利厚生、所得保障制度などが使えるベネフィットプランの提供や、フリーランスのキャリア支援のための多彩なイベント運営等を行う。登録者10000名(メルマガ会員・SNSフォロワー)、一般会員1200名、賛助企業102社。(2018年9月末現在)

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