“会社なら当たり前のこと”をすればうまくいく--フェンシング太田雄貴が挑む「スポーツ業界の健全化」

 ガバナンス効かぬスポーツ業界を変えろ

 以上が太田会長へのインタビュー内容だ。積極的に改革を進めている太田氏は、「業務執行のトップは長く続けない方がいい」と言い切る。改革を通して、収益の確保と会員増強のためのノウハウを協会に蓄積し、次の世代に引き継ぎたいという考えからだ。

 ただ、改革に当たってスタッフの人数を大幅に増やせるわけではない。フェンシング協会を初め多くの競技団体は、少人数の正職員によって運営されている。笹川スポーツ財団などが実施した「中央競技団体現況調査 2016年度」によると、62団体のうち22団体が、正規雇用者数を1~4人と回答しており、最も割合が多かった。11団体については、正規雇用者を「0人」と回答している。

 限られたスタッフによって、大会などの事業収入や会員を増やすためには、太田氏が語ったように、従来の運営方法にとらわれない新たな発想が必要になるのだ。

 競技団体の中では比較的規模の小さいフェンシング協会が、補助金に頼らない運営を実現できれば、多くの競技団体にとってもモデルになる可能性がある。太田氏の視線は、スポーツ界全体の未来を見据えている。

スポーツ競技団体の35.4%が1~4人の正規雇用者で運営されているという調査結果もあり、人手不足であることがうかがえる(中央競技団体現況調査 2016年度より)

スポーツ競技団体の35.4%が1~4人の正規雇用者で運営されているという調査結果もあり、人手不足であることがうかがえる(中央競技団体現況調査 2016年度より)

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