“会社なら当たり前のこと”をすればうまくいく--フェンシング太田雄貴が挑む「スポーツ業界の健全化」

 「公益社団法人」の在り方にも見直しが必要

 --スポーツ団体には組織としての問題点もあるのでしょうか。

 多くの団体が公益社団法人という形をとっていますが、この法人の在り方にも、抜本的な見直しが必要だと思っています。スポーツ庁など国も含めて健全化を進めるべきポイントではないでしょうか。

 公益社団法人は会社法をベースにしています。通常の企業、つまり「株式会社」であれば、株主と会社の経営陣の目的は、「利益を出し、株主に対して配当すること」で一致しています。だから経営者が暴走するなどの例外を除けば、大きな問題は起きにくくなっているのです。

 一方、公益社団法人の場合、株式会社と同様に法人として位置付けられてはいますが、株主に当たるのは「社員」と呼ばれる人たちです。株主総会と同じように総会で予算案などを承認しますが、利益を生み出すことが目標になっている訳ではないので、方向性がなかなか一致しません。

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